▼このようなお悩み
ありませんか?

GACCHIなら雇用ニーズに
合わせた
採用手法をご提案

世界13カ国21万人以上の
登録者データベースから探せる

13ヶ国以上から21万人の
登録者データベースを保有。
海外で培った独自の
ネットワークで優秀な
候補者を確保。

外国人の専門コンサルタントに
よるマッチング

キャリアアドバイザー全員が外国人。候補者との綿密なコミュニケーションにより動機形成を助け、より最適な人材をご紹介。

完全成果報酬型の外国人材紹介
早期退職時返金可能

完全成功報酬型サービスです。採用した人材がすぐに退職してしまった場合、報酬の一部を返金させていただきます。

外国人材登録者数
13ヵ国21万人以上
独自の人材データから
外国人材をご紹介

日本の有効求人倍率は、1.63倍(2018年12月)です。また、日本の平均年齢は45.9歳と言われており、世界第一位の高齢大国です。その日本での中途採用をしたい場合『若手を採用したい!会社をグローバル化させたい!』よく聞くフレーズですが、果たしてそれは物理的に可能なのでしょうか?GACCHIは外国人のご紹介をすることで、その課題を解決致します!

バイリンガルコンサルタントが
外国人求職者を
採用前~採用後も
しっかりサポート

GACCHIは業界や職種ごとの専任担当制。
法人担当のリクルーティングアドバイザーが、専門性を活かして採用戦略立案時のアドバイスや情報提供を行います。
また、個人担当のキャリアアドバイザーがキャリアカウンセリングやマッチングを行い、貴社に合った人材をご紹介します

採用決定まで
料金はかかりません。
早期に退職した場合、
一部返金いたします。

採用決定まで料金はかかりません。
完全成果報酬だから安心してご利用いただけます。

人材紹介サービスは募集スタート~人選~面接までの費用は無料となりますので、
低リスクで効率的に欲しい人材を採用することが可能です。

早期に退職した場合には、成果報酬費用の
一部を返金いたします。

入社された人材が早期に退職してしまった場合、コンサルティングフィーの一部を返金させていただきます。返金額は退職までの期間やご契約条件によって異なります。ご契約時に専任のアドバイザーよりご説明させていただきます。

サポート内容

GACCHIでは、入社までのキャリアプランニングや在留資格・ビザ申請サポートは勿論のこと、
入社後も生涯を通じてのキャリアパートナーとして、誠心誠意、お手伝いしたいと考えております。

①業務開始に最低必要な専門用語の翻訳・通訳

②会社のルールや入社直後のタイムスケジュール等の翻訳書作成

③生活サポート(住居関連、役所手続関連、銀行口座、携帯電話、水道・光熱費手続き、クレジットカード関連)

※最低利用期間は6カ月で、3カ月単位でのサポート延長が可能です。

他サポート内容

◇月1回のスカイプフォロー面談:近況を確認したり、悩み相談など気軽な気持ちで話せる機会の提供
※もちろん定期的にお客様先にも伺います。

◇海外から来日する場合・・・
海外で日本語教育サポート(N4~N5対象)
※現地日本語教師又はスカイプにて個人レッスン

Q&A

よくある質問

契約社員の募集はできますか?

1年単位の契約社員の募集は可能です。1年未満の場合対応はしておりませんので予めご了承下さい。

アルバイトの募集もできますか?

アルバイトの募集も対応しております。通常は週28時間以内の労働制限のある留学生をご紹介することがほとんどです。

どんな国籍の方々が登録していますか?

ベトナム、タイ、ネパール、ミャンマー、インドネシア、中国、台湾、マレーシア、フィリピン出身の方々が多く登録しています。特に成長著しいASEAN諸国出身の人材に特化しております。

すぐに退職してしまうのではないか心配です。

日本人でも、外国人でも、早期退職の主な理由は、『ミスマッチ』です。GACCHIでは、このミスマッチが起こらない為の企業への採用要件・背景のヒアリングと求職者の将来を見据えたキャリアコンサルを徹底して行います。

全国どこでも求職者のご紹介は可能ですか?

もちろん可能です。日本全国勤務可能な外国人も多数登録しています。但し、東京や関東周辺に比べると希望割合は少なくなります。

外国人を採用する際の注意点を教えてください

外国人は在留資格によって仕事をできる範囲が制限されています。貴社の希望条件に合う経歴や学歴保持者でないと在留資格が発行されませんので注意が必要です。当社の場合、貴社の状況にあった人材をご紹介しています。詳しくはご相談ください。

外国人社員の待遇は日本人社員と同じですか?また注意点は何ですか?

基本的に、日本人社員と同じ待遇にしなければなりません。配属部署のみでなく会社全体として外国人人材を受け入れ、日本人と差別しないことが重要です。不慣れな日本の労働慣行をわかりやすく説明する等、働きやすい労働環境を整えてください。

『技能実習生』『特定技能1・2』など在留資格ごとの違いがよくわからないのです。

会社のニーズと法令にあった種類のビザにて人材紹介コンサルティングを行いますので、ご安心ください。営業担当がお伺いしてご説明いたします。

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